PERとは?知っておくべき個別株の重要な指標について解説

PERとは?知っておくべき個別株の重要な指標について解説投資方法
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PERって何?

よくわからない・・・

そんな方の為に向けて個別株の重要な指標であるPERについて解説

結論を言ってしまえば、今の株価が割安か割高かがわかる指標です。

 

関連記事:PBR、ROEについて解説しました。

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PERは今の株が割安か割高かわかる指標

本

PERはその値を見ることで、今その銘柄が割安で買い時なのか、割高で買い時でないのかがわかる指標です。

 

そもそもPERはPrice Earnings Ratioの略で、日本語に訳すと株価収益率といいます。

PERは株価を一株当たりの当期純利益(EPS)で割ったもので、下記のような式で表せます。

 

PER=株価/一株当たりの当期純利益(EPS)

 

例えば、株価1,000円の会社のEPSが100円だった場合は

 

PER=1,000円/100円=10(倍)

 

となります。

 

この値で今の株価が割安か割高かを判定することが出来ます。

結論を先に言うと、PERの数値が低ければ低い程株価は割安、PERの数値が高ければ高い程割高です。

 

計算式を見てみれば一目瞭然ですが、1,000円で株が買える企業A社とB社があったとして、

A社はEPSが100円、B社は200円だった場合、

A社⇒1,000円/100円=10倍

B社⇒1,000円/200円=5倍

 

となります。

EPSは一株当たりの当期純利益なので、100円よりも200円の方が企業として孤立良く稼げていて優秀なのはわかりますね。

 

利益が大きい程PERは下がっていくので、PERは値が低ければ低い程割安なのです。

また同様に、株価が下がっているほどPERは下がるので、割安です。

 

トシ
トシ

もう一度式を見てみましょう。

PER=株価/一株当たりの当期純利益(EPS)

株価が分子、EPSが分母です。

PERを下げるためには分子である株価が下がるか、分母であるEPSをあげる必要があります。

 

この式を理解しておきましょう。

メメ
メメ

わからん。

トシ
トシ

という場合はPERが低ければお得、とだけ覚えましょう。

当然他の会社との比較になるので絶対的なものではありませんが、東証一部上場企業の平均PERは大体15倍くらいと言われています。

なので一つの目安として、15倍以下なら割安、15倍以上なら割高と判定することも可能です。

トシ
トシ

とはいえ妄信してはダメ。

PERだけで判断するのは危険

投資信託 初心者

PERが低いと割安なことは分かったかと思いますが、それだけで判断してはいけません。

  • EPSは企業が予測で出している数字
  • 業績が伸びておらず、今後縮小が懸念される可能性がある

 

EPSは企業が予測で出している数字

PERに使われる数値のうち、EPSは確定している数字ではありません。

EPSは一株当たりの当期純利益であり、企業が「今期はこれくらいの利益が出そうだな~。」と予測した数字なのです。

 

なので、PERも企業が予測した数字になるということです。

 

つまり、予測よりも利益が少なくなってしまった場合は危険です。

例えば、一株当たり100円くらいの利益は出せるだろうと踏んでいたけれど、実際はその半分の50円しか利益が出せなかった場合は、PERが思っていた数字の2倍に跳ね上がるのです。

なので、PERを妄信してそれだけで株の購入を決め手にするのはやめましょう。

トシ
トシ

逆を言えば、思ったよりも利益が出せそう、なんて言って急にPERが下がるという嬉しい誤算ももあります。

業績が伸びておらず、今後縮小が懸念される可能性がある

株

EPSは企業の予測通りを言っていても買ってはいけないパターンもあります。

業績が伸びておらず、今後事業が縮小し続ける場合です。

 

PERだけ見れば割安かもしれません。

しかし、株価が下がってPERが低くなっている場合は注意が必要です。

今後さらに株価が下がり続け、利益も下がり続けて、そもそも得るべきリターンが得られません。

トシ
トシ

株価が下がるとPERが下がる(割安になる)のは前述したとおりです。

逆を言えば、PERの値が高く、割高に感じられても今後事業拡大を続けてより大きなリターンを得られることもあります。

その他、業界の種類によっても大きく変わってきます。

PERを参考にする場合は、日本取引所グループのHPに業種別PERを比較できるページがありますので、参考にしてください。

 

しかしPERは確かに一つの指標になりますが、決して妄信していい指標ではありません。

それを理解して、指標の一つとして認識し、総合的な判断で個別銘柄を選定しましょう。

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